『日本が売られる』⑬遺伝子組み換え食品によって、腫瘍、不妊、免疫疾患となる危険性

引き続き、『日本が売られる』(堤 未果、2018)から引用します。

現在、日本で販売・流通が認められている遺伝子組み換え作物は8つあり(トウモロコシ、大豆、菜種、綿、じゃがいも、てんさい、アルファルファ、パパイヤ)、この中で主に流通しているのはトウモロコシ、大豆、菜種の3つです。

  1. トウモロコシ【食用油、飼料、コーンスターチ、果糖ブドウ糖液糖、異性化液糖、水あめ、でんぷん、デキストリン、調味料(アミノ酸等)、醸造酢、醸造用アルコール、
    グリッツ、フレーク、菓子など】
  2. 大豆【食用油、飼料、豆腐、油揚げ、納豆、味噌、醤油、たんぱく加水分解物、乳化剤など】
  3. 菜種【食用油】

(参考)遺伝子組み換え食品の安全性について【遺伝子組み換えコラムvol.4】こんなものにも使われている、遺伝子組み換え作物

上記の通り、遺伝子組み換えトウモロコシと、遺伝子組み換え大豆は幅広い食品に使われています

が、

日本は世界一の遺伝子組み換え食品輸入大国だが、表示に関する法律は、どれもほとんどがザル法(p79)

のため、

組み換えた遺伝子やそれによってできたタンパク質が残らない食品は、表示する必要がない。例えば醤油や味噌などの加工品や、油や酢やコーンフレーク、遺伝子組み換え飼料で育った牛や豚や鶏や卵、牛乳や乳製品に、表示義務はない(p79)

のです。

結果、先に記した通り、遺伝子組み換えトウモロコシ・大豆ともに数多くの食品に使われているのですが、「遺伝子組み換え」「遺伝子組み換え不分別」などの表示義務はありません

遺伝子組み換え成分の占める率が上位3位より下だったり、重量が5%以下でも、表示義務はなし。混入しても5%以下なら、これも表示する必要がない。この緩さは、遺伝子組み換え食品を売る側であるアメリカから、高く評価されている。(p79)

でも書いたように、遺伝子組み換えトウモロコシ・大豆を大量使用しているのは、主に外資を含むグローバル企業です。

遺伝子組み換え食品を大量に売りつけたいアメリカからの圧力と、原価を少しでも抑えたい日本企業の思惑が一致し、売国官僚と売国政治家、売国メディア、売国学者によって、かれこれ20年以上、国民は遺伝子組み換え食品を大量摂取することになっているのだろうと思います、、、

他国で規制されている危険なものでも、国民がまとまって声を上げない限り、国が規制することはほとんどありません。

結果として、いまだに国民の大半は、

日本のスーパーで売られている食品の60%に遺伝子組み換え原料が使われている事実(p79、80)

を知らないと思います。

私もそこまで多くの割合で、遺伝子組み換え食品が販売されているとは知りませんでした、、、

ただ、考えてみれば食品添加物を世界一食べているのは日本人ですから、その原料となる作物を、遺伝子組み換えトウモロコシや大豆としてアメリカやブラジルから輸入すれば、必然的に遺伝子組み換え食品の販売・流通量は増えるわけです。

ただ知らないからこそ、不妊や腫瘍の原因となり、免疫疾患を起こす危険性のある遺伝子組み換え食品を、世界一消費できるのだろうとも思います、、、

「今だけカネだけ自分だけ」のビジネス論理では、疑いは晴らすのではなく見せないことが、最もコストパフォーマンスに優れた解決法になる。(p79)

販売ターゲットを、その商品についてのマイナス情報を持っていない国の顧客に絞るのだ。(p79)

他国では規制されている遺伝子組み換え食品における、危険性やマイナス情報を、日本では、売国メディアや売国学者による情報操作で一蹴しながら隠し続けています、、、

ただ、世界的な流れでは遺伝子組み換え食品は規制する方向なので、遺伝子組み換えトウモロコシ・大豆・菜種を大量消費してくれる日本市場を、アメリカは絶対に手放したくないはずです。

そのため、今後も売国メディアや売国学者による情報操作や、陰湿な政治的圧力により、日本社会では、遺伝子組み換え食品のマイナス情報は隠され続けるだろうと思います。

そんな状況でさらにショックなことは、2023年4月1日から新しい「遺伝子組み換え表示制度」が施行されること、、、

これは、これまで「遺伝子組換えでない」と表示していた商品のうち、混入率が0%か限りなく0%に近い商品以外、「遺伝子組換えでない」表示を使えなくなるものです。

結果、これまで「遺伝子組換えでない」と表示していた商品の大半は、一切表示しなくなるか、「分別生産流通管理済み」の表示へ変わるため、消費者にとっては、遺伝子組み換え原料使用品なのかそうでないかの判断材料を失う可能性が高くなります。

また、従来の表示を使用できなくなることで、これまで消費者に選択肢を与えるためにきちんと分別して「遺伝子組換えでない」表示を続けてきた企業にとっては、その分別意欲を削ぐことに繋がる可能性もあります、、、

実際、企業によってはすでに、「遺伝子組換えでない」表示から「国産もしくはアメリカ産」という表示方法へ替え、「遺伝子組換えでない」表示を無くしたところもあります。

結果として、今まで以上に日本社会における遺伝子組み換え食品の販売割合・流通割合が上がってしまう危険性が高いのです、、、

個人的には、

アメリカは日本の「遺伝子組み換えでない」という表示をなくせとクレームをつけていた(p82)

というので、そのアメリカの意向通りに消費者庁が動いたのではないかと思っています。

成分表示の情報量が減ることは、食の選択肢が著しく減少することを意味し、もはや安全な食品を選ぶ権利さえ失う危険性まであります。

口にする食べ物を選ぶ権利、すなわち「食の主権」を奪われないためには、成分表示という情報公開が不可欠である(p86)

という言葉通り、今後も繰り返し消費者庁へ意見を送り続けるとともに、外資も含めて危険そうな食品を販売する企業の食品は、できる限り避けようと思います。

それと同時に、ネットや本などで正確な情報を手に入れ、安全そうな食品を売る会社の品(大体が中小企業)を選んでいく気持ちです。

『日本が売られる』やその他書籍を読む中で、もはや商品そのものではなく、製造販売している会社で判断したほうが安全な気がしてきました。

いち消費者として、日本に生きる人間として、未来の子どもたちに安全な食の選択肢を残すために、できる限りの行動はとり続けようと思います。

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